モデルケース｜地盤調査の専門企業

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業種ごとに必要な地盤調査のモデルケースの紹介

業種や目的によって必要な調査の種類や作業の内容、地盤対策は異なります。こちらでは、ジオ・フロントがモデルケース別に必要な地盤調査をご紹介します。当社では必要な調査をご提案し、それぞれのケースに最適なコンサルティングを行っています。地盤調査や地質調査などをお考えの方は、実績と経験のある当社にご相談ください。

一般企業関係者の方

主に対象となる方

一般企業
個人でお住まいの新築・建て替えをお考えの方
※土地の造成、がけ地利用をお考えの方は「◆建設関係者の方」の項をご参照ください。

主に対象となるケース

建物を新築したいとき
建物を建て替えたいとき
購入予定地の状態を知りたいとき
※土地を造成したい、がけ地に接している土地が利用できるか知りたい方は「◆建設関係者の方」の項をご参照ください。

一般企業における地盤調査（地質調査）のポイント

住宅や商業施設などを安全で経済的に建てるには、地盤の性質と建物の大きさ（重さ）の関係を見定めることが大切です。そのためには、意匠設計事務所と提携した構造設計事務所（担当者）と相談しながら地盤調査計画を立案することが重要です。

安全性も経済性もNGのケース

地盤調査を行わなかったか、調査が不十分だった、あるいは地盤に関する情報が不十分・不正確なまま適切でない基礎形式を採用したことが考えられます。

スウェーデン式サウンディングでガラなどにあたり、地盤が固いと判断したが、ガラの下が軟弱地盤であった場合。
建物が切土と盛土の境界にかかり、盛土部分が沈下し、不同沈下になった場合。
広い面積で調査個所が少なく、地下で支持層が傾斜しているのに、杭の長さが同じ場合、支持層が深いところで杭が建物の荷重を支えられなくなり沈下する場合。
腐植土がある場合、柱状改良をしても、固化せずに杭にならない場合があります。

経済性がNGのケース

良質地盤（関東ロームなど）の上に地盤改良（柱状改良など）を行い、小さく軽い建物（木造など）を建てたような場合です。不必要な改良工事、すなわち過剰工事をしたことになります。これは地盤調査が不十分か、データを正しく評価していなかったケースが考えられます。

地盤調査費は、建物の補修・修正・改良にかかる費用よりもはるかに安価です。「正しい調査」と「正しい評価」は、地盤調査専門業者に直接お任せください。

ジオ･フロントのフィールドワーク・コンサルティング《一般企業編》

当社保有のデータ、あるいは公的機関から公開されているデータなど、豊富な地盤データによって対象地の地盤を推定します。
お考えの建物とおおよその地盤状況から想定される基礎工法、適切な調査方法をご提案します。
既存建物があっても、湿地や藪（やぶ）でも対応可能です。安全、迅速、丁寧なフィールドワークによって、あらゆる作業環境に対応します。
※建物の一部解体を伴う場合があります。
地盤データを精査し、適切な基礎工法をご提案します。

建設関係者の方

主に対象となる方

測量士
設計士
一級建築士
工務店の方
建設会社の方
建物、その他構造物の設計・工事を請け負った方

主に対象となるケース

基礎構造を決定したいとき
採用を考えている基礎が適切か判定したいとき
計画している擁壁（ようへき）・法面（のりめん）は適切か判定したい（がけ地利用）とき
行政・適判機関から基礎について指摘を受けたとき
調査したいが建物が建っている、または傾斜地や藪（やぶ）になっているとき

建設業者における地盤調査（地質調査）のポイント

最適な設計は適切な調査方法の選定が大切

地盤調査で得られるデータは多岐にわたり、対象物件によって設計上必須のものと不要なものがあり、これらを考慮して適切な調査方法を選定することが大切です。設計のバリエーションに対応するため、複数の調査方法を組み合わせ、地盤を総合的に評価することをおすすめします。

台地上に建築するケース

ボーリング調査（N値）と室内土質試験若しくは平板載荷試験を組み合わせることによって、杭基礎と直接基礎の設計に対応できます。ボーリング調査だけでも杭基礎の設計は可能です。直接基礎の設計も可能ですが設計精度が劣ってしまいます。そこで室内土質試験を行うことによって、支持力を計算することができます。また平板載荷試験だけでは、表層地盤下方の状態が不明となります。つまり、「試験結果がOKでも実基礎はNG」となる危険性があります。ただし、近隣に信頼できるボーリングデータ（柱状図）があればOKです。

擁壁・法面に建築するケース

ボーリング調査（サンプリング＋室内土質試験）と平板載荷試験、あるいはスウェーデン式サウンディングを組み合わせることにより、擁壁基礎地盤の地耐力の検討に対応できます。また、斜面の安定解析のためにはボーリング調査+室内土質試験（三軸圧縮強度試験）が必要です。

がけ地利用のケース

ボーリング調査（+三軸圧縮強度試験）によって斜面安定性などを解析し、簡易動的コーン貫入試験と現地踏調査を組み合わせることで、がけ条例に基づく構造耐力を判定します。

ジオ･フロントのフィールドワーク・コンサルティング《建設編》

概略の地盤状況と物件に応じて、適切な調査項目・方法をご提案します。
既存建物があっても、湿地や藪（やぶ）、傾斜地でも対応可能です。高い機動力を有する施工班が安全、迅速、丁寧なフィールドワークによって、あらゆる作業環境に対応します。ただし、既存建物の一部解体や伐採、地形改変を伴う場合もあります。
現場で得たデータを直ちに解析し、必要なデータを迅速にお届けします。
地盤コンサルタントとして、最適な設計業務・工事を強力にサポートします。

工場・病院・養護施設・店舗関係者の方

主に対象となる方

工場関係者（機械基礎・重量クレーンの設置・増改築などをお考えの方）
病院・養護施設関係者（病院・養護施設の建設や改築、増築などお考えの方）
店舗関係者（コンビニエンスストア・商業施設の建設をお考えの方）

主に対象となるケース

工場が稼働中に地盤調査を行う。
病院・養護施設で災害対策用の井戸を設置したい場合。
店舗建設を効率的に展開したい場合。

風力発電の風車の設置や太陽光発電関係者の方

工場における地盤調査（地質調査）のポイント

建物を安全で経済的に建てるには、地盤の性質と建物の大きさ・重さの関係を見定めることが大切です。

安全性も経済性もNGのケース

スウェーデン式サウンディングでガラなどにあたり、地盤が固いと判断したが、ガラの下が軟弱地盤であった場合。
建物が切土と盛土の境界にかかり、盛土部分が沈下し、不同沈下になった場合。
広い面積で調査個所が少なく、地下で支持層が傾斜しているのに、杭の長さが同じ場合、支持層が深いところで杭が建物の荷重を支えられなくなり沈下する場合。
腐植土がある場合、柱状改良をしても、固化せずに杭にならない場合があります。

経済性がNGのケース

ジオ･フロントのフィールドワーク・コンサルティング《工場編》

当社保有のデータ、あるいは公的機関から公開されているデータなど、豊富な地盤データから対象地の地盤を推定します。
お考えの建物とおおよその地盤状況から想定される基礎工法、適切な調査方法をご提案します。
既存建物が建っている場合や湿地・藪（やぶ）でも対応可能です。安全、迅速、丁寧なフィールドワークによって、あらゆる作業環境に対応します。
※建物の一部解体を伴う場合があります。
地盤データを精査し、適切な基礎工法をご提案します。

工事関係者の方

主に対象となる方

建設会社の方
解体業者の方
ゼネコンの方
公共工事を発注される公共団体の方

主に対象となるケース

工法・設計が妥当か確認したいとき
工事中予測しなかった地盤現象が生じたとき
工法・設計の変更やそれに伴う適切な調査を考えているとき

工事における地盤調査（地質調査）のポイント

「地質リスク」への対応は公共工事の必須条件です。最近の公共工事では、コスト構造改革が叫ばれ、地質条件が及ぼす事業費への影響の大きさが見直されています。楽観的すぎる地質条件の見積もりのみで行った工事が原因で、工事停止や設計変更に伴うコスト増大が社会的批判を呼ぶこともあります。社団法人全国地質調査業協会連合では、地質リスクとそのマネジメント方法の研究活動を通じ、事業の各段階への地質技術者のコミットの必要性を提言しています。

当社は、スタンダードな地盤調査手法に加えて、NSWSなどの新たな調査方法の導入・開発もすすめ、事業の各段階での地質技術サービスを提供する体制を整えております。また、公共事業も数多く手がけ、東京都財務局、建設局、その他の区・市・独立行政法人からご発注いただくなど、実績を重ねています。

ジオ･フロントのフィールドワーク・コンサルティング《工事編》

おおむねの地盤状況と物件に応じて、適切な調査項目・方法をご提案します。
安全・迅速・丁寧なフィールドワークによって、あらゆる作業環境に対応します。
現場で得たデータを直ちに解析し、必要なデータを迅速にお届けします。
地盤コンサルタントとして、設計・工事業務を強力にサポートします。

法律・行政・学術関係者の方

主に対象となる方

弁護士
司法書士などの法律関係者
大学研究者の方
独立行政法人の方
各種研究機関の方

主に対象となるケース

法律関係者の場合、地盤沈下に伴う民事紛争処理に従事するとき
大学、独立行政法人、各種研究機関の場合、地盤工学分野での共同研究者を募りたいとき

法律・行政・学術における地盤調査（地質調査）のポイント

建築・造成工事に伴う近隣建物の沈下・傾斜が民事訴訟に至るケースは多くあります。適正な紛争処理（苦情に対する解決のための処理）には、地盤沈下の科学的な原因究明・判定が必要です。当社は第三者の中立・公正な立場で紛争解決に必要な地盤調査・解析判定業務にあたり、技術者として社会的使命を果たすということを企業倫理として掲げています。

また当社では、各種研究活動への参加を地盤技術者としての社会貢献の一環であり、かつ当社の技術的基盤を養成する手段と考えています。地盤工学分野の研究、新機材開発にあたられている機関の皆様において、共同研究者をお探しの場合はご一報ください。

現在、当社では新機構軟弱地盤調査機「NSWS」を使用した「ため池堤体調査手法の開発・研究」を独立行政法人　農業・食品産業技術総合研究機構「農村工学研究所（および大北耕商事株式会社様）」と共同で行っております。